医療脱毛は途中解約できます。ただし、解約できるかどうか、返金額、解約手数料の有無は、クリニックの契約内容や支払い方法によって異なります。未消化の施術分が返金される場合もありますが、すでに受けた施術代や解約手数料などが差し引かれることがあります。
医療脱毛の途中解約で確認すること
まず、契約書や利用規約で「中途解約」「返金」「解約手数料」「有効期限」の項目を確認してください。特に、次の内容が返金額を左右します。
- 契約したコースの総額
- すでに受けた施術の回数と料金
- 未消化分の計算方法
- 解約手数料や違約金
- シェービング代、麻酔代などの追加料金
- 返金の申請期限やコースの有効期限
- 医療ローンやクレジットカードの支払い状況
「残り回数があるから、総額を回数で単純に割れば返金される」とは限りません。契約時に1回あたりの料金が決められているか、契約全体に割引が適用されているかによって計算方法が変わるためです。
途中解約した場合の返金額はどう決まる？
返金額は、契約書に定められた計算方法に従って算出されます。一般的には、支払った金額から、受けた施術の料金と契約上認められた解約手数料などを差し引き、残額があれば返金されます。
たとえば、以下は計算方法を説明するための仮定例です。
- 5回コースの契約額：20万円
- 施術済み：2回
- 1回あたりの施術料金：3万5,000円
- 解約手数料：5,000円
この条件なら、仮の返金額は「20万円－（3万5,000円×2回）－5,000円＝12万5,000円」です。ただし、実際の契約でこの計算方法になるとは限りません。割引や追加料金がある場合は、クリニックが示す精算書の内容を確認してください。
解約手数料や違約金は必ず支払う必要がある？
契約書に解約手数料の定めがあっても、請求額が常にそのまま有効とは限りません。消費者契約法では、事業者に生じる平均的な損害を超える違約金や解約料の条項は、超える部分が無効となる可能性があります。
ただし、実際にどの費用が平均的な損害に当たるかは、契約内容や解約時期などによって判断が分かれます。高額な解約料を請求された場合は、契約書、料金明細、クリニックとのやり取りを保存したうえで、消費生活センターに相談するとよいでしょう。
医療脱毛にクーリングオフは使える？
医療脱毛は医療機関で受ける医療サービスです。エステティックサロンの脱毛契約と同じように、すべての医療脱毛契約が特定商取引法のクーリングオフの対象になるとは限りません。
そのため、契約から一定期間内なら無条件で解約できると決めつけず、契約書と契約した事業者の区分を確認してください。医療脱毛の施術契約については、クリニックの中途解約規定に基づいて手続きするケースが基本です。
なお、医療脱毛と同時に購入した化粧品や関連商品、別のサービス契約については、施術契約とは異なるルールが適用される場合があります。商品や契約を分けて確認してください。
医療ローンや分割払いの場合はどうなる？
医療ローンやクレジットカードの分割払いを利用している場合は、クリニックへの解約手続きだけで支払いが自動的に終わるとは限りません。クリニックとローン会社・カード会社のそれぞれに、解約と精算の状況を確認してください。
途中解約後も請求が続いている場合は、次の点を確認します。
- クリニックからローン会社へ解約情報が送られているか
- 未消化分の返金額が確定しているか
- 分割手数料や立替払い分がどう精算されるか
- 今後の引き落としを止める方法があるか
自己判断で引き落としを止めると、別のトラブルになるおそれがあります。まずは契約先とローン会社またはカード会社に連絡し、支払い停止や精算の方法を確認してください。
途中解約の手続きはどう進める？
解約を決めたら、電話だけで済ませず、解約日と返金条件が残る方法で手続きを進めることが大切です。
- 契約書、領収書、ローンやカードの明細を用意する。
- クリニックに「途中解約したい」と伝え、解約方法と必要書類を確認する。
- 未消化回数、施術済み分、解約手数料、返金額の計算明細を受け取る。
- 内容に納得できたら、解約書類を提出する。
- 返金予定日と返金方法、分割払いの扱いを確認する。
- 説明と請求額が異なる場合は、書面やメールで再確認する。
解約理由を詳しく説明しなければならないかどうかは、契約内容によって異なります。解約を希望する場合は、理由を一方的に推測して説明するより、「未消化分の返金を含めた解約条件を確認したい」と伝えると、必要な情報を確認しやすくなります。
返金されない、解約料が高いと感じたときの相談先
クリニックから返金を拒否されたり、契約時に説明されていない高額な費用を請求されたりした場合は、契約書と請求内容を照らし合わせてください。説明と契約書の内容が異なる場合は、その違いが分かる資料も残します。
当事者間の話し合いで解決しない場合は、消費者ホットライン188に連絡し、地域の消費生活センターへ相談できます。相談時には、契約書、領収書、施術回数が分かる記録、メールやメッセージ、請求書を準備しておくと状況を伝えやすくなります。
施術による体調不良や健康上の問題が理由の場合は、解約条件だけでなく、まず施術を受けた医療機関に相談してください。症状が強い場合や緊急性がある場合は、医療機関の受診を優先します。
医療脱毛の途中解約で迷ったら、最初にすること
最初に、契約書の「中途解約」「返金」「解約手数料」の項目を確認し、クリニックへ返金額の計算明細を求めてください。解約できるかだけでなく、施術済み分と未消化分をどの単価で計算するかを確認することが重要です。
提示された条件に納得できない場合は、契約書や請求明細を手元に残したまま、消費生活センターへ相談しましょう。
